2026.09
能登半島地震のデータが示す「耐震性能」の大切さ。耐震等級3と制震で家族を守る
- 耐震・防災
2024年1月の能登半島地震では、多くの木造住宅が被害を受けました。国の委員会による調査データから、建てた年代による被害の違いと、これからの家づくりに必要な備えを考えます。
建てられた年代で、被害に大きな差
国土交通省・国土技術政策総合研究所・建築研究所が設置した「令和6年能登半島地震における建築物構造被害の原因分析を行う委員会」の中間とりまとめ（2024年11月）では、木造建築物の倒壊・崩壊の割合が、建てられた時期によって大きく異なることが示されました。
1981年5月以前の旧耐震基準の木造建築物では19.4％、1981年6月〜2000年5月では5.4％だったのに対し、接合部などの基準が明確化された2000年6月以降では0.7％にとどまりました。
この結果は現行の耐震基準が有効であることを示す一方、2000年以降の建物でも被害がゼロではなかったことを示しています。これから建てる家には、基準を上回る備えが求められます。
「耐震等級3」は、建築基準法の1.5倍の強さ
住宅性能表示制度の耐震等級は1〜3の3段階です。等級1は建築基準法と同程度、等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の地震の力に耐えられる水準で、消防署や警察署など防災の拠点となる建物に求められる水準に相当するといわれます。
同じ等級3でも、確認の方法には違いがあります。東匠ハウジングでは、柱・梁・基礎の一つひとつにかかる力を詳しく検証する「許容応力度計算」で、耐震等級3を確認しています。
面で支えるモノコック構造と制震テープ
スーパーウォール工法は、壁・床・屋根のパネルで建物を一体化させるモノコック構造です。地震や台風の力を点ではなく面で受け止め、建物全体に分散させます。
さらに当社では、パネルに「制震テープ」を施工しています。地震の揺れのエネルギーを吸収する仕組みで、実大実験では層間変位（揺れによる建物の変形）が最大約1/2に軽減されることが確認されています。繰り返しの余震に備えられるのも、制震の大きな役割です。
「在宅避難」を支える断熱性能
大きな災害では、停電や避難生活が長引くこともあります。家が無事であれば、住み慣れた自宅で過ごす「在宅避難」という選択肢が生まれます。高断熱・高気密の家は、冷暖房が止まっても室温が急に変化しにくく、冬の寒さや夏の暑さから家族を守る力にもなります。
まとめ
地震はいつ、どこで起きるかわかりません。耐震等級3・許容応力度計算・制震という備えで、東匠ハウジングは30年、40年先も変わらない安心をお届けします。今お住まいの家の耐震性が気になる方は、リフォームのご相談も承っています。
【参考・出典】
